注文住宅を建てて後悔をしないために！これだけは押さえておきたいポイントなどをご紹介！

本体工事費以外にも費用が発生する注文住宅

注文住宅でマイホームを建築し入居するまでには、建物本体の工事費用以外にも様々な支出が発生します。
その費用の内訳は大きく分類して、建物の本体にかかる工事費と付帯工事費に生活費を含む諸費用があります。
住宅ローン等も含めて支払い可能な金額を計算し、次に各工事等の総額に占める比率から割り振っていきましょう。
平均としてですが本体工事費が約７割で付帯工事が２割、請負工事や融資の契約や工事中の生活費などが概ね１割となっています。
付帯工事費とは地盤改良や外構工事等の本体以外の工事で、諸費用とは契約時に必要な金額の他に仮住まいや引越し費用などが含まれます。
支出可能な金額とは全てが住宅そのものの建築費用に充てられるものではなく、付随する工事費用や建物等の登記費用など必要不可欠なものも含まれます。
注文住宅で家を建築し問題のない新生活をおくるためには、様々な経費が必要だと理解しましょう。
ハウスメーカーの担当者には建物への希望だけではなく、総予算の相談をすることも欠かせないことになります。

注文住宅は、見積もりが詳細で分かり難いものの予算調整に役立つ

大手ハウスメーカーは、セミオーダーの注文住宅がメインなので標準とされる仕様からチョイスする場合には追加請求が出ないので坪単価で積算され、見積書の記載項目が少なく誰でも理解できるのが特徴です。
フルオーダータイプの注文住宅は、ハウスメーカーの様に雛型となる住宅がないので事細かに打ち合わせを繰り返す必要があり、打ち合わせた項目一つ一つが見積書の記載項目となります。
その為、フルオーダータイプは、セミオーダーに比べて見積もりが詳細で複雑になる傾向が強く、実際に打ち合わせに参加している施主でも詳細すぎて分からなくなるほどです。
フルオーダータイプの注文住宅は、建築基準法などの規制に反しない限り自由にプラニングできるので予算オーバーになることが多く、数多くのことを諦めて予算を調整することがあります。
しかし、詳細な見積書が作成されていれば、見積書の金額を追いかけて予算調整を専門家でない施主でも行うことができて便利です。